My Growth... 奉行の価値を
ロジック×熱量で伝え、
当事者意識を持って
顧客の奉行ビジネスを最大化する。

システムコンサルタント

K.S

営業本部営業部東日本ブロックSI・
コンサルティングパートナー推進室
プロフェッショナルパートナー１チーム
｜ 2021年入社（教育学部）

OBCへのはじめの一歩 First Growth

「人に教え、良い方向に導く」人生軸を高次元で実現したい。

私がOBCを志望したのは、「人に教え、良い方向に導く」という私の人生軸を最も高い次元で実現できると考えたからです。もともとは教員志望だったため、周囲には驚かれましたが、対象が学生から社会人に変わっても、知識を伝えて誰かの成功を支える本質は同じです。急速にデジタル化が進む現代では、ITによる業務支援こそが社会に大きな影響を与え、自分を最速で成長させてくれる環境であり、圧倒的なシェアを持つ『奉行シリーズ』を展開するOBCなら、その理想を形にできると思いました。
現在はSI・コンサルティングパートナー推進室で、東京の士業事務所・コンサルティング会社向けのパートナーセールスに従事しています。OBCはこの業界では珍しい「間接販売」スタイルの営業を展開しており、パートナーである販売店様と共に奉行シリーズの普及を推進することが我々のミッションです。具体的には販促企画や商談対応を通してパートナー様の奉行ビジネス最大化を目的とした活動を日々展開しています。また、そこで培った開拓手法やアライアンス事例を体系化し、東京以外の事業所へノウハウを横展開していくことで、全社的な営業力の底上げを図ることも重要な仕事のひとつです。

お客様視点で考え抜く成長 Personal Growth

当事者意識を持ち、顧客のメリットを考え続ける。

これまでで最も印象に残っているのは、入社4年目に大手BPO（Business Process Outsourcing）会社を新規販売パートナーとして立ち上げた経験です。当時、私自身BPO会社を担当するのが初めてだったので、まずはパートナー様へ何度も足を運び、BPOサービスを徹底理解することから始めました。その上でパートナーにとって奉行を取り扱う価値を洗い出し、合意形成を取っていく取り組みを行いました。プロの方を納得させるためには“ロジック”が必要です。その上で若手ながらの“熱量”で訴求をすることを意識してアプローチした結果、立ち上げ初年度から一気に奉行拡販の仕組みを作り上げることに成功しました。具体的に奉行ビジネスで1億円という目標を設定し、そのために必要な研修や販促イベントなどを整理して提案したことが評価されたのでしょう。後日、「我々のビジネスを理解しようという熱意に打たれた」との言葉をいただき、相手のビジネス理解をした上で、奉行の価値をロジック×熱量で伝えていくというプロセスはどんな規模層、業界のパートナーにも通じる普遍的手段だと確信しました。大切なのは“当事者意識”を持ち、顧客にとって何が一番メリットとなりうるかを考え続けることです。これを若手の段階から経験できたことは自分の社会人人生にとって最大の価値だと思っています。

これからの成長 Future Growth

成功体験を通して若手の成長を支えたい。

今後の目標として、2つのことを実現したいと考えています。ひとつは後輩教育です。私は自身の体験から、若手の成長には成功体験が必要だと考えており、できるだけ多くの成功体験を重ねてほしいと思っています。そのために後輩との密なコミュニケーションを通して、当事者意識の重要性を伝えていきたいです。また、相手がどんなことにやりがいを感じているのかを丁寧に理解し、その人に合った仕事に一緒に取り組んでいくことを大切にしています。苦手分野を克服することも重要ですが、それぞれの得意分野を伸ばすことでチームに貢献することがお客様への価値提供につながり、また個人としても成長できると思うからです。
もうひとつの目標は、「ITに関することなら何でも相談できる」という存在になることです。お客様から信頼されるためには、奉行シリーズの範囲外のシステムについてもある程度理解する必要があります。そのため勉強会への参加や専門書の購読を通してITに関する知見を広げているところです。

Day off わたしのオフの過ごし方

お酒を飲むことやサウナが好きなので、友人と昼からサウナに行った後、そのままお店に入ったりもします。会社の同僚とも平日の夜サウナからの飲みに行くこともよくあります。ただ、奥さんからは「サウナからの飲み会は体に悪いからやめて」と言われています。でも多分やめられません。

What I like OBCのココがすき！

とにかくプロダクト・開発体制が優秀だと思います。特に法改正があった時、OBCは毎回業界トップレベルのスピード感で改正に対応し、数多くの実務担当者の負荷を軽減しています。昨年末も車通勤の交通費の非課税枠拡大に対応し、年末調整に間に合わせたことで多くの企業から感謝されました。営業として自信を持ってプロダクトを提案できることが一番好きなところです。